民主主義を守る唯一の望みはトランプ大統領
- 2020.11.11
- 放言
米国の大統領選挙の事実は、トランプ大統領が得票数と選挙人獲得数で、民主党バイデン候補に敗れたこと、とされているけれど、いろいろあるにせよ、もっとも不思議なことは、米国の選挙というのはメディアが当落を判定し、報道することで確定してしまうのか?ということだ。
米国メディアは、米国の3大ネットワークのABC、NBC、CBSはもとより、極左のCNN、そして保守系と言われてきたFOXまでもが、明らかに反トランプを共同で演出した。そしてなんとGOOGL、ツイッター、FACEBOOKというSNSがすべて反トランプに回り、なおかつワシントンポスト、ニューヨークタイムスなどのリベラル系新聞はすべて、そうした反トランプキャンペーンをフォローしまくった。
大統領選挙の開票速報では、これらのメディアが開票率と票数を刻々と伝える。そして建前上それは選挙管理委員会から正式に発表された数字に忠実であるはずなのに、そこに出口調査やら事前調査の結果を外注(リサーチ会社から購入)して独自色を加えるわけだ。
しかし、全米にあるあらゆるリサーチ会社の大半が、たとえ中立と自称していても、左派なのか保守なのか分からないし、そもそも全部が政治的中立をうたってはういるものの、相反する行動をするような信頼性に足りないものだった。
それが今回の大統領選挙におけるトランプ大統領とバイデン候補、ひいては共和党と民主党への支持率の差となって表れているのではないか?
ほとんどすべてのメディアの支持率調査では、一様に5P~10P、場合によっては二桁の差でバイデンがリードしていた。そして選挙期間中、これらのメディアがしてきたことは、この支持率のフォローばかりだった。
恐らくこの事前調査の動向には、各メディアともに「根拠があった」のだろう。そうでなければ実際の結果とこれだけ異なる事前調査など発表できるはずがない。投票日から開票が始まり、あれだけトランプ大統領がリードしていた状況、そして少なくとも接戦だった状況を考えると、あまりにも不自然過ぎるし、また世論調査には誤差が付きもとは言われるが、10Pの誤差など世論調査とは言えないだろう。そんなものは、ただ数字をでっち上げただけ、といわれても反論の余地などないだろう。
しかし、今回の大統領選挙では、いままで延々と粛々となされてきたのかもしれない、極めて意図的な不正投票が存在することを暴露する結果になってしまったと思う。米国でも、(日本を含む)海外諸国でさえ、基本的には米国の民主主義や選挙制度を信用しているという立場を取らざるを得ないので、それなりの反応を用心深くしているように見える。ほとんどの場合はツイッターで「祝福・・・」と言ってるだけだ。
ツイッターは「ささやき」であって、(正しい選挙の結果なら)という言外の意味などどうでもよい。今の時代は、政治家もほとんどがツイッターを使ってメッセージを発信するという、トランプ大統領の真似でしかない。かっこいいから真似してるだけ・・・。なぜトランプ大統領がSNSを使うようになったかは全く考えていない。なにもツイッター使わなくても、会見すればいくらでも意図は国民に伝えることができるというのにね。
そして本来は政治家などの発言は、しっかりと記録の残る形式が望ましいはず・・・。失言したのなら、状況を説明するとか謝罪するとか、対応すればいいだけの話なのに、そうしないしできない。それでいて、炎上だのなんだのと、知った風なことを言うしね。始末に負えない状況になりつつある。
で、トランプ大統領に関しては、発言が過激なだけに、真意とは違った解釈をされがちな人だから、感情的な報道になったりするわけで、そういう事が繰り返されて既存のTVメディアのリベラル派の餌食になった。だから、自由な発言ができるSNS(ツイッター)という手段を選ばざるを得なかったという事情。しかし今回の大統領選挙ではそのSNSというプラットフォームにさえ反旗を翻されてしまった。
いずれにしても今回の大統領選挙では、トランプ大統領には味方が存在しなかった。選挙戦の相手はバイデンでなく一方的に反トランプを仕掛けてくる勢力だったわけだし、あろうことか共和党内部でさえ表立って支援したのは数えるほどしかいなかった。
こういう状況になるには、それなりの理由があり、またそういうことを仕掛けてる本尊が必ずいるものだ。
株式市場に目を移すと、なぜかバイデンの政策をきちんと評価することもなく、またほとんど選挙戦の戦法と化した、追加景気対策において合意不可能な予算と内容をトランプ政権に突き付けて、「合意できなかったのはトランプ大統領に非がある」という印象を作り出した。
バイデンの頓珍漢な政策など、プラスとマイナスを考えると、評価できるものなど何一つないにもかかわらず、なぜか株式市場は投票前にもかかわらずバイデン・ポジションを組んで開票を待った。大した調整もなしに、ポジション温存のまま投票へ!
普通に考えてもそんなことはできるはずがないにも関わらずだ。まるで結果の分かってるいかさま賭博のように、ウォール街の名だたる大資本や投資家がギャンブルを仕掛けた。ギャンブルとは勝つ確率は5割。そんなリスクを取れるはずもないし、現に欧州系のファンドはポジションを圧縮した。それでも結果は見ての通りとなったわけだ。
話を選挙の不正に戻すと、もはや世界中で今回の選挙をまともに報じているメディアは、大紀元・エポックタイムズという在米中国人向けに始まった反共産党メディアだけになった。始まりは反共だけど、今では全世界に支社を置くグローバルなネットワークに成長しているし、立ち位置は極めて中立だ。
今回、選挙戦を通じて、いやそれ以外にも欠かさず貴重な中共の中国情報元として視聴することが多かったわけだが、もはやまともな情報はネットでもここにしか存在しないように感じる。
内容は今までの経緯からして、ほとんどが真実だと思われる。というかこの辺りを信じるしか、もはや情報を得る手段さえなくなってきていると感じるからね。
(余談だけど、この動画のナレーションは凄い!)
とにかく今回の選挙戦を通じて言えることは、各メディア、そして投資家は、大統領選挙というネタで莫大な利益を得たということ。多分、トランプ大統領が2期目をやっても、美味しい汁は吸えないという結論になったのだろう。
何しろトランプ大統領は、TVメディアに情報を出さなくなったし、SNSはうかうかしてると解体されかねない危機感があった、民主党はFBIの操作でヒラリー、オバマ、そしてバイデンまでも訴追されかねない状況に陥ってしまっていた。そうなると、まるで韓国のようになってしまうという危機感があったことは確か。なので、どんな手段を使っても今回の選挙だけは、負けるわけには行かないという事情・・・。
さらにシェールをバカバカ掘られて原油価格が安定してしまったことへの危機感。中東や北朝鮮で紛争を起こさなかった外交等々、トランプ大統領に期待していた魑魅魍魎達がトランプ体制を支持しなかったということに尽きるかもしれない。
このままでは4年で引退ということになってしまうけれど、トランプ大統領のあらゆる公約の実現と政策は、そして本来であれば触りたくもない日本の北朝鮮による拉致被害に関し、もっとも親身に、具体的な行動を伴って対応してくれたという点でも、まず歴代大統領ダントツNO.1だ。
それに比べたらバイデンの所業は本当に酷い。特に日本を歯牙にもかけない親中っぷり。こいつはもうガラクタだよ。そして狙うはハリスの女性大統領というのも見え見え。そうなれば、というか必ずその方向に民主党は走ると思うけど、その時にはあらゆる保守政治を変えようとしてくるだろうね。
菅総理は、かつて安倍総理がトランプ当選したトランプのもとに駆け付けたように、バイデンと早期にあって今のうちに言質を取っておきたいところだが、この人はそんなこと、全部忘れるから始末が悪い!
米国の国民が、そして世界中の政治家が、感じているけれど口には出せないこと、それは米国の民主主義は完全に紛い物だったってことだ。そしてこの先こういう事が、世界の秩序や平和を乱すのは歴史が物語っている。唯一の望みは、トランプ大統領と連邦最高裁判事だけれど、トランプ大統領には頑張って孤独な闘いを制してほしい。
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