今、世界政治も市場も激動の中にいるという自覚が必要な時

一切れ、二切れ食べた瞬間におかしいとは思ったけれど、濃い味付けをされるとなかなかわからない。結局昨夜は何度も激しい嘔吐に襲われて、一瞬胃癌に転移したか？と思ったほど。と言うわけで、昔、生蠣で大当たりしたとき、その後30代でムール貝に大当たりしたとき、そしてその後も何度かあったけれど、正直それらに匹敵する苦痛だった気がする。

ひとしきり睡眠をとったら、吐きつくしたせいか、かなり落ち着いたので、どうしても気になったのでニュースチェックなんかを始めてしまった。全く肉体的にも病をいくつも患ってるけれど、株式投資もまた完全に病の域。こんなことがあると、ますます気力が萎えてくるけれど、これだけ重要な転換点を迎えつつあるマーケットや世界経済を無視して引退するというのも、どうやらできそうにない。

ワンナイト・ギャンブルの手法というか自分なりのやり方を始めていままで、ほとんど負けらしい負けを経験してこなかっただけに、来年にかけての大波で自分を試したいという欲求もあるので、たとえどうなっても行くつもりでいる。もしも癌が彼方此方に転移していたら、治療に専念せざるを得ないけれど、それでも、スパンを長期に切り替えて、きっと勝負してるのかな？と思う。癌よりも酷い病なんだろうね、きっと。

でも、こんな馬鹿親でも来月は娘たちと会うことがどうやらできそうだ。この歳になっていろいろ病気をして、大きな手術も経験して、今度は別の癌が・・・ってことになると、娘たちも心配らしい。それが分かっただけでも、実際、こんな幸せなことはない。雪解けまで15年、かかりました。

さて自分のことよりも株式市場だけど、マーケットが今後織り込むのは国内では、1）岸田首相退陣と上川外相、鈴木財務相の次期総裁選争いだろうし、海外では2）ウクライナ停戦合意、3）中東での戦禍拡大、4）荒れる米国政治、と言うことに成り、その結果、5）確実に世界はリセッション入りするだろうという事。これはもう2024年の鉄板だろうと思う。

簡単に書くと、1）は岸田首相はすでに財務省や自民党税調から梯子を外されているわけで、その上米国とのウクライナ支援での密約で雁字搦めとなっている。解散したさに減税なんかをぶち上げてしまって、それでも支持率は大幅に低下して、もうバイデンとの密約の呪縛を回避するには首相を辞めるしか道がなくなった。財務省という後ろ盾が無くなった以上近いうちに辞任するだろうと思う。

次期総理を狙ってるのは、女性初の首相を射程に収めた上川外務大臣か、全面的な財務省の支援を受けるポチ2号の鈴木財務大臣だと思う。何と先ごろ行われたＧ7外務相会議に、あのビクトリア・ヌーランド（米国国務省NO.2の戦争屋）が同席していたということで、バイデン政権は完全に上川外相に乗り換えたと思う。片や財務省は、岸田減税の閣議決定に突然反旗を翻した。次期首相は財務相は鈴木財務大臣を後押しするだろう。結局岸田首相は、日本を徹底的にボロボロにした、無能首相として歴史に刻まれることになる（俺の岸田批判ももう終わりかな）。

2）ウクライナは世界中からの支援をゼレンスキー自ら押領し、私腹を肥やし、夫人はNYで買い物しまくりで、義姉名義でエジプトのリゾートに豪邸を建設し、世界中に確認されているだけで4カ所の超高級住宅を取得している。これが、米国の指示通りに傀儡政権となった報酬だという人もいる。そして、閣僚も私腹を肥やすことに専念し、軍もまた最前線で戦っているのは、正規兵ではなく予備役や志願兵のみ。その兵もまたこの戦争がどうなるかを十分に理解しているので、戦よりも略奪に走っている。

そんな状況を知ってか知らぬか、いまだに「ウクライナ戦争は正義と民主主義の戦」とか言って御花畑をやってる評論家（Ｊ氏とか）もいる始末。救いようがない。実際ロシアのウクライナ侵攻は、侵攻前に外交努力をした国はなく、米国に至ってはバイデン自ら実況報告をしていた、というのが事実なのだ。プーチンにウクライナを攻めさせ、ゼレンスキーを押し上げて正義の戦争にして、世界中の支援をネオコンに集中させるというイラクやシリアでもやった、常套手段。

3）そして今度はその立役者であるビクトリア・ヌーランドが前面に登場し、イスラエルの即時停戦をＧ7で決議させつつ、裏では強硬にイスラエル支援を行うという二枚舌（ヌーランドもブリンケンもユダヤ系）。岸田はウクライナ巨額支援をバイデンからニコニコ顔で受けて、今度は上川になるとイスラエル支援を要求してくるというしたたかさ。ウクライナのガザ占領は全域になるまで終わることはないけれど、下手をするとヨルダン川西岸も手中に収める腹積もりだろう。

戦禍が拡大したとき、いつまでイスラム諸国は我慢できるのだろうか？流石にそれは無理な相談になると個人的には考える。

4）こうした米国民主党の悪魔のような所業を止める闘いこそが2024年の大統領選挙に至るプロセスなのだと思う。普通ならば痴呆が明確なバイデンが再選される可能性は万に一つもない。さりとて共和党候補はトランプ以外に誰も支持されてはいない。そもそも共和党の半数はほぼ民主党寄りであって、一緒に金儲けをしましょうという硬い意思！？で繋がってるわけだが、米国民は圧倒的にトランプを支持しているから厄介だ。

2024年の大統領選挙は、このままでは大荒れに荒れる。荒れないはずがない。なので、今の政策を継続し、支配構造を維持するためにトランプを豚箱にぶち込むか、さもなくば〇殺するという選択肢を必ず取ってくると思う。けれどもそうなうと、米国はほとんど内戦状態に突入するのではないか？

5）経済は、ほぼほぼ全世界的なリセッションに突入すると思う。落ち着いたかに見える原油相場が爆発するのは実はこれからなんじゃないか？と思うし、インフレは再燃するだろう。米国は民主党政権であり続ける限り、米国債を無限に発行せざるを得ず、米国債の投げ売りも始まるかも。だからこそ、FRBは「呑気に長期金利が上昇するなら利上げの必要はナシ」とか言うんだよ。

こんな世界情勢であるのに、楽天的に「株式投資で資産形成」なんて言ってるのは、俺からすれば笑止千万、というのが本音です。株価は上昇するかもしれないけれど、騰がれば騰がるほどに、極大なリスクをとることになる。スイング程度ならまだ分けるけれど、長期でリターンを狙いましょって、これからの世界情勢がそんなことを許容すると思ってる？

出鱈目放題をやってるのは日本の政治だけじゃなくて、もっともっと無茶苦茶してるのが米国以下世界全体だってこと。一時期親中批判が高まったけれど、その時は日本は米国について行くしかない、という理屈だった。何故か保守派は皆そんな軽口をたたいていけれど、親中親米以外に違う道もあるんじゃないかなぁ・・・。