ゲームストップ騒動の面白い話

暴騰の起点

そもそもゲームストップの暴騰の発端となったのは、米国のオンライン掲示板「レディット」の中にある「ウォール・ストリート・ベッツ（WallStreetBets）」というコーナーで一部の投資家が「やってやろうぜ！」と意気投合し、実際に買い始めたことらしいね。要するにYAHOOファイナンスの掲示板のようなものだろう。

そこではいろいろな個人投資家のポジショントークが語られるから、結構面白いんだよな。俺も時々見ることあるけど、情報が早いからかなり使えるし、ツイッターなんかもそんな感じだよね。結局株式投資って、何が買いで何が売りで、なんてことは個人レベルの情報量では分かるはずがないから、どうしても誰かの意見を参考にしようとするのよ。

俺の場合はそういう投資方法が嫌で、現在の「米国市場の地合いを分析・予想して基本ワンナイトで勝負するスタイル」を作ってきたわけだけどね。今回の騒動を見ても米国市場は個人投資家が多いし、日本なんかよりはるかに地合いに謙虚な挙動を示すということをある意味では証明してる。

そして御多分にもれず、こんな株価の動きに有名な個人投資家が次々に参入してたことも、買いを煽った原因とされるけど、極めつけはあの神様イーロン・マスクが「GAMESTOP」とURL付きでツイートしたりね。マスクは今では世界一の大富豪と言われているし米国の若者の神様的な存在だから、その一言は強烈だっただろうね。これまで散々テスラを空売りファンドが苦しめてきたから恨み骨髄なんだとうねぇ・・・。「家を売るなら家を持ってないと、車を売るなら車がないと売れないだろ！なのにどうして持ってもいない株を売れんだよ！」みたいなツイートもしてたりね。まぁ、正論だね。

ロビンフッド

コロナ禍で爆発的なユーザーを獲得した株取引スマホアプリのロビンフッドだけど、以前から都度話題になっていたよね。このロビンフッドが今回の暴騰・暴落劇で相当に損失を出したユーザーを多数抱えていて、マージンコール（追証）もままならず破綻することになるという事態に直面しているわけだ。

そうなると無い袖は振れない個人投資家から集金できず、実質的には自ら背負いこむ形にならざるを得ない。同社は大手銀行に緊急融資を申し込むとともに、なんとロビンフッドの買い停止、売り（空売りではない）OKという処置にでた。その上＄118.93で強制売却を行った。もちろん株価はもっと高かったけどね。

この処置が株価の安値誘導なんではないか！？ということで、株価操作の疑いでSEC（証券監視取引委員会）が上下院で問題になっている。この処置が発表された時点では＄200くらいだったわけだから、発表直後に一気に＄118割れまで突っ込んだわけだ。

ヘッジファンドとホワイトハウスからの圧力？

断定できる情報ではないんだが、今回のロビンフッドの強制売却に関して、ヘッジファンドのセコイヤ・キャピタルとホワイトハウスから乱高下している数銘柄の株取引を中止するような圧力がかかったという情報が出回っている。

もしも、ホワイトハウスが市場操作に加担していたということになると、自由の国、米国としては大問題になる。しかも、その嫌疑がイエレン（財務長官）に及んでいるということで、前職のFRB議長のリップサービス（口先介入）の癖が抜けないのかな？と思ったり。

いずれにしてもこの件は、今後大きな問題に発展することは間違いなさそうだ。

集団訴訟が始まった

もちろん今回のゲームストップ株の乱高下では、大きく利益を出した人もいれば、逆にとんでもなく損失を出した人もいるだろう。しかし、強制売却によって損失を被ったと主張する個人投資家の集団訴訟が始まりつつある。

ゲームストップの規約には「取引の制限ができる」「集団訴訟の禁止」という日本の証券でも当たり前のようなものがあることはある。しかし今回の「理由なき強制売却」は取引の制限には該当しないというのが基本的な考え方だろう。これを許すと顧客の株を勝手に売却するという詐欺・横領となる恐れがあるからね。「投資家の損失を食い止めるため」という大義名分は市場の公平性からして認められるはずがない！

また集団訴訟の禁止という項目も、無暗に行使した場合は認められるだろうけど、今回のような取引上の瑕疵があると認められたら、集団訴訟を否定できないだろう。しかも、それは違憲の可能性もでてくるからだ。

つまり今回のゲームストップ暴騰騒動における最大の問題点は、自身とヘッジファンドを守るために強制売却をした、という一点に絞られると思うね。

米国民は怒ってる！

昨年僅かに＄6～＄10だった株が最高値＄480まで駆け上がった今回の騒動。コロナ禍によるFRBの金融緩和と政権の莫大な財政支出によってマネーがあふれ出した米国で、株式市場にこうした現象が発生するのは、ごくごく自然な成り行きでもある。まして神様のイーロン・マスクまでが煽りを入れたとなれば、もしかしたらこの先、＄1000とか＄2000ということも十分にあり得た話でもあるだろう。

しかし、現在の米国において既得権者達は、自らの利益を守るために平然とルールを捻じ曲げるし、そうしたところで司法さえも取り合わないという現実を、米国民は大統領選挙を通して嫌というほど見せられてるわけだ。そして、暴動ばかりしていたBLMがなんとノーベル平和賞のノミネートされるという茶番まで見せられて、米国民の怒りは相当に鬱積しているんだよ。

今回の騒動もまた、当局やバイデン政権が対応を誤ると、ますます米国社会は荒れることになる。まぁ、そんなこと、ボケ老人のバイデンは理解できるはずもないだろうけどね。米国社会崩壊への一つのトピックには違いないね。