イランが本物の極超音速ミサイルを使えば世界は大惨事に！

さて劣勢のイランだけれど、真偽のほどはわからないけれど当初からイランは極超音速ミサイルの開発に成功している（Fattah）としていて、今回は実戦で既に使用したと発表している。

そもそも極超音速ミサイルは、マッハ10以上のスピードを持つわけでそんなのが着弾した場合、通常弾頭であっても戦術核に匹敵するような破壊力があるとされている。現時点ではイスラエルにそのようなミサイルが着弾した形跡は見られないわけで、イランの発表は信頼性に欠ける。

しかし、そもそもイランはBRICSの参加国であり、保有が確認されているロシアや中国と極めて近しい国家であることや、近年イラン原油の大半は中国に販売されているということも含めて考えると、イランが極超音速ミサイルの自国生産は難しいとしても、OEM生産のような形で保有している可能性は十分にある。そもそも核開発や弾道ミサイル開発などは到底困難とされた北朝鮮でさえ現実に保有しているわけで、核開発はまだでも極超音速ミサイルは保有していてもおかしくはない。

仮に核弾頭の開発が直前に迫っているなら、当然ミサイル本体の保有を前提とするだろうから、保有してる可能性は決して低くはないはずだ。

イラン国有メディアは18日早朝（現地時間）に、「今夜、世界が年世紀にもわたって記憶に残るサプライズがある」という意味深な発表をしていた。結局その数時間後、イランは通常弾道ミサイルをイスラエルに数発着弾させているけれど、こうした情報戦は当たり前のように行なわれているわけで、極超音速ミサイルを保持しているという前提で成り立っているということになる。

トランプがDSに白旗！？

一方イスラエルを支援している米国は今まさに参戦するか否かの協議を行っていると思われる。トランプ大統領はG7カナダを僅か1日で切り上げてしまったのは、恐らくイランがFattahを使用する可能性を情報として報告されたからだと思う。

その直後トランプ大統領は「我慢の限界が近い」とSNSに投稿し、イランに「無条件降伏」を要求した。それに対しハメネイ師は「降伏はしない」とこれを拒否した一方、トランプ大統領が「所在は分かっていて何時でも（暗殺）出来るが、今はしない」と発言していることを受けてか、ハメネイ師はロシアに亡命する準備を始めたという未確認情報も出回り始めた。

しかし重要なことは、トランプ大統領とネタニヤフ首相の電話会談のなかでトランプが「イランへの攻撃を続けるよう促した」点だ。必要ならば米軍の参戦準備はすでにできているという事だろうし、記者団の質問には「（各施設攻撃への参加は）やるかもしれないし、やらないかもしれない。誰も私が何をするか分からない」と答えて状況次第と言うニュアンスを残した。

そしてトランプ大統領はイランから接触があったことを明らかにしたうえでホワイトハウスで会談の提案があったとしたが「遅すぎる」としてこれを拒否した。もし、トランプがこれを受けたならば、トランプはホワイトハウスで暗殺の憂き目に会ったかもしれない。なぜなら18日米国国土安全保障長官のクリスティ・ノエムが原因不明のアレルギー反応で救急搬送されているからだ。こうしたことはどんなにセキュリティを厳重にしても起こりうることだということの証明でもある。

それにしてもトランプはユダヤ勢力に取り込まれたのかもしれない。

核+Fattahでイスラエルに勝ち目なし

さて、全く予断を許さないイスラエル・イランの交戦だが、イランがIAEAの監視をかいくぐって核開発を行っていることは分かっていたことで、イスラエルが何故この時期にイラン直接爆撃を強行したのか？ということに対して気付いたことがある。

イスラエルが核保有国であることは分かっていて、仮にイランが核開発に成功したとなると、通常であれば両国間で核の抑止力が効くことになり、現在の交戦状態は避けられただろう。核を保有していることを知りつつ攻撃するような馬鹿なことは出来ないからだ。しかしイスラエルは焦った。

もしもイランが核を保有すれば、極超音速ミサイルという優位性がある以上、完全にイスラエルは劣勢に立つ事になり、ハマスはまだしもヒズボラやフーシといった反イスラエル勢力からの攻撃は止められなくなるだろうし、何よりもイスラエルを滅亡させることを国是に掲げたイランを叩けなくなってしまう・・・。なので何としてもこの時期、イスラエルの核施設を破壊し、イスラム国家体制の転換を図りたかったし、トランプ大統領とてその論理には抗えないということなのだろう。

ドイツの首相は腰抜け野郎だ！

今回のイスラエルの行動は決して正当性が認められるべきではない。これはどう見ても自国の論理で他国を攻撃するという行為そのもので、ロシアが否定されるのであれば等しくイスラエルは糾弾されなければならないと思うけれど、そうならないのが現実世界と言うことかもしれない。

日本が核開発をしたら、中国が認めないとして攻めてくるということが（正当性を主張しつつ）現実にあり得ることになるし、そうなるようであれば、それこそ世界は滅茶苦茶になってしまうだろう。

今回のイスラエル・イラン紛争に関して世界は抑制を求めてる。だが相変わらず英国は米国寄りのスタンスを崩さないし、あろうことかドイツのメルツ首相は「汚れ仕事を良くやってくれた」とイスラエルを賞賛してる。過去のホロコーストの自責の念がそう言わせているのかもしれないけれど、他国を攻撃することが「汚れ仕事」と言った時点で、もう終わってる。ドイツはいつまでもナチスの亡霊に取りつかれた国家なのだろう・・・。

織り込みたくない株式市場

経済的にはトランプ大統領の理不尽な関税政策で、また地政学的にはロシアのウクライナ侵攻とイスラエルのイラン攻撃で、すでに足下では世界情勢は一変していると言っても過言ではないと思う。そのことにどうしても気付きたくない、織り込みたくないのが、株式市場なんだろうと思うけどね。

世界の資本家や富豪たちは、当然今の地位を未来永劫保ちたいと願う。そしてどうせ世界が変わるというのなら、思い切りドラスティックに変えてでも現在の地位をより強固にしようとする。でもまだ準備が出来ていないので、今は変わって欲しくないと思っていることだろう。

そうはいかぬ、と市場が崩れる時が大きな変化の入り口になるということかもしれない。