「仁義なき戦い」の米国大統領選挙はDS代理戦争だ！

反トランプ勢力団結の裏側

独立戦争の頃のアメリカ社会は大変貧しく、経済はロスチャイルドがすべて掌握していたと言ってもいい。しかし後にロックフェラーが石油によって勃興し米国内で覇権争いをした格好だけど、第1次大戦後は欧州は疲弊し、急激に国力を強めたアメリカではロックフェラーの圧勝となった。今日まで続くロックフェラーの支配とその下で既得権を持つ勢力こそが、トランプ大統領の言う「ディープステート」の正体ということになる。もちろん第2次大戦後の米国大統領は共和党、民主党を問わずすべてロックフェラーの代理人であるという言い方はおおむね正しい。

こうしてロスチャイルド勢力を駆逐したロックフェラーは、石油、金融はもちろんあらゆる分野に進出するわけだが、そうした勢力は同時に戦後の日本やアジア・アフリカに進出するとともに、中国に狙いを定めた。つまり、こうした国際金融資本の行動の目的は、世界経済の中での覇権を握り独占的に利益を手にすることであると同時に、恐らく地球全体を経済によって掌握してしまうとこだろう。

そうしたロックフェラー覇権のプロセスで、いまもなお大きな障害となるのは、ロスチャイルドとユダヤ資本の存在であることは間違いない。現在の米国の状況を見れば、反トランプでまとまっている勢力はすべてロックフェラー支配の片棒を担いでいる勢力であって、民主党はもとより、大手メディアやビッグテック（SNS）、FRB、ウォール街等々米国社会と経済の中核成しているグループと言える。

トランプの背後にいる支配者

一方、民主党は2016年の大統領選挙で致命的とも言えるミスを犯した。クリントン（民主党）、ブッシュjr（共和党）オバマ（民主党）ときたロックフェラー系の大統領の系譜をトランプに覆されてしまったのだ。トランプと言えば、幾度の事業でつまずき、破産寸前に追い込まれたのは有名だが、再起を助けたのがロスチャイルドであったと言われる。不動産、ゴルフリゾート、カジノといった強大な既得権が存在する業界で、事業を確立できたのは、ロスチャイルドという大きな後ろ盾があったからなのだ。

トランプの事業に積極的に資金提供をしたのは、ロスチャイルド系の投資会社、ユダヤ資本であるゴールドマン・サックス、ドイツ銀行なのであって、2016年の大統領選挙でトランプをプッシュしたロスチャイルドの目的は、一重にロックフェラーの米国、および全世界的な覇権を阻止することであった。

そうした目で見ていると、トランプ大統領は極めてイスラエル寄りの政策を取り、ロックフェラーの影響力が大きいTPP不参加を表明し、米中にまたがるロックフェラーの影響力を弱めるために中国に貿易戦争を仕掛けたことにも納得がゆく。またロックフェラー支配を切り崩す第一歩として連邦軍の掌握に努めた。民主党は世界中で紛争や戦争を好むが、これはロックフェラーの意向を実現しているに過ぎない。そうして定期的にロックフェラーが築き上げた軍産複合体という軍需産業の利益を誘導しているに過ぎない。

ロックフェラー家の系譜は米国全体を支配するにとどまらず、時とともに腐敗し始めた。それが「目的のためには手段を選ばず」とエスカレートした結果が今の米国社会そのものなのだ。

ディープステートの代理戦争

世界は政治も経済も結局は金融により支配できるというのが現時点でのディープステートの考え方であって、かつて米国では通貨発行権をめぐりロスチャイルドとロックフェラーは熾烈な戦いを演じてきた。しかし、米国では戦後FRBという国際金融資本が作り出した民間による中央銀行の設立によって、連邦政府の通貨発行権を押さえてしまった。ドルが基軸通貨となれば、中銀を押さえたロックフェラーに怖いものはなくなるし、金本位制への移行とその後の変動相場制への移行は、ロックフェラーに莫大な利益をもたらし、ゆるぎない地位を約束したのは言うまでもない。

それに対してロスチャイルドは欧州で主権と通貨発行権を統合したEUで対抗し、共通通貨EUROを作り出すことで、米国に匹敵する巨大市場の創設に成功したのだ。こうした国際金融資本の両陣営が次の米国の覇権奪取のためにしのぎを削ったのが、今回の大統領選挙であり、トランプ対バイデンはディープステートの代理戦争でもあるわけだ。

生きるか死ぬかの仁義なき戦い

ロックフェラーの世界戦略の中核をなしたものは、世界の疫病対策と黒人の教育であった。この戦略を第1次大戦後に前面に押し出して、世界戦略の足掛かりを作ったわけだ。そのことは、現在の米国社会における黒人優遇政策に如実に反映されているし、民主党の基本的な方針でもある。そして、ロックフェラーは世界で様々な疫病撲滅の支援を行ったが、そもそもそうしたロックフェラーの方針に沿って現在の米国衛生学研究所があり、その傘下にアレルギー感染症研究所が存在する。感染症学者のアンソニー・ファウチはアレルギー・感染症研究所の所長を務め、長年新型コロナウイルスの研究を行っていたわけだ。

しかし、連邦政府から安全保障上あまりにもハイリスクであると指摘され、新型コロナウイルスの研究を禁じられたという経緯がある。そのとき研究の継続を画策したファウチは同じロックフェラー勢力圏である中国に移管してしまった。そのことをトランプ大統領は公の場で指摘しているが、大手メディアは封殺している。

従って、本来新型コロナウイルスにより引き起こされたパンデミックは、現在の米国社会を形成しているロックフェラーとその勢力の研究が起源なのだ。ちなみにファウチ所長は移管後、近いうちに世界中でパンデミックが発生するであろうことを予言していた。つまり中国武漢研究所では新型コロナ研究を制御できる技術がなかったということを熟知していたのである。

こうしたロックフェラーの行き過ぎた世界支配とその腐敗と驕りに対し、反撃を開始したのがロスチャイルド勢力をバックにしたトランプ大統領であったわけで、米国民の半数の支持を取り付けることに成功したと言える。

従って、今回の大統領選挙は、ロックフェラー、ロスチャイルドという国際金融資本をバックにしたトランプとバイデンの、言い換えればロックフェラーとロスチャイルドの米国を舞台にした命がけの戦いなのであって、生半可な決着では収まるものではない。

ディープステート支配を脱しようという試み

ロックフェラーをバックとした民主党を中心とする反トランプ勢力は三代目の5兄弟（ジョン・ロックフェラーの孫）によって分裂していたロックフェラー家を見かけ上一枚岩にまとめ上げた。すなわちガチガチのディープステート軍団となっているわけだが、一方のトランプ陣営はロスチャイルドを全面に押し出すことはなく、独自の方向性を模索しているように見える。

その背景には、世界で徐々に広がりつつあるディープステートからの脱却という路線を打ち出す、ロシアや英国の存在があり、さらには中国の習近平も共産党内の対立を経てそうした方向を模索し始めていると言われる。どちらかと言えば、トランプはロスチャイルドの影響下から抜け出す方向性を模索している。

その中核をなす政策は、トランプ陣営が打ち出す（FRBを含む）現行金融システムの廃止と仮想通貨の導入なのだ。計画では量子コンプティングを用いたハッキング不可能な、ブロックチェーンを形成し取引に応じて発行数量が生成されるという仕組みである。こうした方向性は、現時点では国際金融資本の両陣営のアイデンティティを奪う政策となり、真っ向から反意を表明している。

実際問題として米中対立でトランプが問題にしているのはロックフェラーによって支配された中国経済であり、その点では（意外かもしれないが）トランプと習近平は敵対してはいないし、むしろ水面下では共同戦線を張っているとさえ言える。同様にいち早くディープステートの支配を脱したロシアや、EU離脱でロスチャイルド支配を否定した英国、そしてロックフェラー勢力を駆逐した後の中国共産党との連携をトランプは視野に入れている。

大統領選挙の先にあるもの

今回の米大統領選挙の結果は、今後の世界の在り様を左右する極めて重要なものであることは疑いの余地がない。両陣営ともに、特にロックフェラー系の民主党は、あらゆる手段を使ってトランプ大統領を追い詰めた。そこには自由や民主主義といった概念は存在しないしなりふり構わぬ攻撃あるのみ・・・。対するトランプ陣営はこれまでのところ、法にのっとり行動していると言える。

どちらが正しいのか？は様々な意見があると思うが、常に国民を意識してフェアに行動しているのはトランプ陣営であることに疑いの余地はない。結局のところ、国際金融資本の対立の構図、代理戦争という側面はあるものの、民主主義のルールを意識したならば、不正な手段や言論の弾圧は許されるものではないと思うし、国民の意識の中にそれは深く刻まれるに違いない。

しかるに、不正な手段で大統領を勝ち取ったところで、その後は混乱が避けられないのではないか？一般国民は深慮すれば国際金融資本（ディープステート）に搾取される側なのだから。

エスカレートしてしまったロックフェラーの支配が米国社会を混乱させるだろうし、徐々にロックフェラーやロスチャイルドの支配から抜け出そうとする動きが米国に芽生えると思う。そしてトランプが叛乱法を発動した場合、政権移譲は行われず、米国社会は急激に変化するだろう。ただし、暗殺という邪悪な選択をディープステートがしないという条件付きではあるが。