行き過ぎの修正（株式市場急落に思う）

第一次大戦を止めたのは？

人類史上最大の暴挙というのは、1914年に勃発した第一次大戦だと俺は思うけれど、この時のこの戦争の犠牲者は1600万人だったと推定されている。原因は教科書に出てくる「サラエボ事件」だということに固定化されているけれど、あまりに複雑な各国の覇権争いがバックにあって実際には原因特定には至っていないし、それこそ語り尽くせない人類の暗黒史の一つ。

で、問題は、この大戦争を止めたのは人類ではなくウイルスによるパンデミック（スペイン風邪）だったという事実だよ。5分類の最強の強毒インフルエンザウイルスであり、米国カンザス州の陸軍基地で最初の発症記録があるらしい。それから3波に渡り世界中に拡散してなんと5億人以上が感染し1億人以上の死者を出したというのだから凄まじい。

時は戦争の真っ只中であったために感染は急拡大してしまったわけだが、まともに戦える兵士が居なくてとても戦争処ではなくなってしまったわけだよね。もしもスペイン風邪が発生しなかったら欧州全土を戦場とかした暴挙によってどうなってたかは分からない。なので原因や理由は全く不明なのだがインフルエンザウイルスが「行き過ぎの修正」をもたらしたことは確かなんだよね。

世界大恐慌はなぜ起きた？

株価大暴落、不況と言えば資本主義が始まって以来の「行き過ぎた修正」が1929年の世界大恐慌ということになるかなぁ・・・。歴史的惨事は枚挙に暇がないほどあるけれど、資本主義が始まって以来の惨事といえば、これになるんだろうね。ウォール街で突如として株価が大暴落し、それがあっという間に欧州へ伝播し世界中に広がったということだけど、これが面白くてね。その発生原因っていまだないよく分かってないのよ。歴史上多くの著名な経済学者たちが千差万別の理由付けをしてるけど、根本的になぜ暴落したのか？を解明できていないんだよ。

それが時が経って今に至ってもよく分からないというのが本音の部分。有名なノーベル賞経済学者達を集め金融工学を駆使したLTCMというヘッジファンドもアジア通貨危機とロシア財政危機て破綻に追い込まれたしね。これなんか、なぜ資本主義システムは時として破綻を繰り返すのか分かってなかった証拠だし。

時が経ってLTCMの破綻から10年後、今度はサブプライムショックを味わうわけだけど、この時も金融工学上破綻の確率は限りなくゼロに近いデリバティブがあっけなく破綻したしね。LTCMの投資成績は設立後4年間は年率40％以上というファンドとしては爆益に次ぐ爆益（4年間で約3倍）だったし、ディリバティブはいくら爆益をもたらしたか分からないほど。それでも1929年の大恐慌までの投資とは比較にならないけれど。

どれもこれも、なぜ暴落したり、破綻したりしたのか分かっていないんだよ。これは事実です。

第二次大戦を止めたのは核？

人類の愚かさを象徴する出来事の筆頭は第一次大戦終戦から僅かに25年も経たないうちに今度は第二次大戦に突入したということだよ。たった25年前戦争で1600万人、インフルで1億人以上が死んでるわけで、まだ墓でさえ満足にできていなかったろうという時期にまた戦争しちゃうと言う愚かさ。その間にもエスカレートした植民地支配でおびただしい犠牲者が出ているから、当時の世界ってまさに殺戮の歴史だったわけだよ。

第一次大戦の敗戦処理で原因国とされたドイツには莫大な戦後賠償が課せられた。結局1929年の世界大恐慌の損失の穴埋めをドイツからふんだくる、みたいなもんだよね。戦争で経済が疲弊していたところで欧州各国が考えることは自助努力ではなくて侵略と植民地支配と賠償なんだ。

ドイツではナチスが戦後賠償で苦しめられていた国民の圧倒的な支持を獲得し、目には目を！ということが国家目標のようになった。商売上手で潤ったユダヤ人をまず迫害し、隣国ポーランドへの侵攻や欧州全土への領土拡大は第一次大戦の意趣返しだった。

一方第一次大戦の戦勝国は、アジア・アフリカへと植民地拡大政策によって大航海時代のスペイン・ポルトガルの伝統をそのまま受け継いでいたわけだ。搾取と略奪によってアジア・中東・アフリカを植民地化してその上がりでぬくぬくしようというとんでもない根性だった。その状況下で有色人種国家として唯一欧米に逆らった日本も中国・東南アジアに進出したわけだが・・・歴史ではこれを侵略として日本とドイツだけを悪者に祭り上げた。

まぁ、この辺りのことは様々主義主張もあるから書きづらいけど、とにかく第二次大戦の勃発によって全世界で軍民合わせて約8000万人（推定）の犠牲者がでてしまったわけだ。まさに殺戮の歴史そのものだな。で、この行き過ぎの修正は、現実には核開発だったんだよね。あの、アインシュタインでさえ賛同してしまった米国のマンハッタン計画によってドイツ（や日本）よりも先に核兵器を持つことで戦争に歯止めを掛けようとしたのは事実だよね。核兵器（原爆）を持った方が勝つ！マンハッタン計画が成就してロスアラモスの核実験が成功してしまった米国を中心とする連合軍は勝利を確信した。

結果として核の脅威が戦争の行き過ぎを修正するという皮肉な結果になったんだよね。

米国9.11はなぜ起こった？

21世紀はテロの時代と言われ、あらゆる場面で先進資本主義国家は反撃を喰らうことになった。その象徴が9.11であったことは、言うまでもないよね。弱者が強者に勝つには、徹底的なゲリラ戦が重要という、所謂ソ連のレーニンや中国の毛沢東の「遊撃戦論」が実践され最初に大きな成果を上げたのがベトナム戦争だった。大国の象徴である米国が初めて敗北したこの戦争は、強大な軍事力が必ず勝つとは限らないということを世界に知らしめ結果となったし、以降共産主義の台頭は世界各地の紛争にかかわり続けることになる。

第二次大戦後常に西側先進国では美化されてきた中東支配、エネルギー支配もその構造が転換点を迎えていた。国家独立と石油権益返還の機運が高まり、中東産油国は相次いで独立したわけだが、ここでも資本主義と共産主義の対立の構図が石油権益と絡んで常に紛争を引き起こしたし、戦後イスラエル建国の問題が絡み合って宗教戦争の様相を呈していた。

20世紀までは、イスラム勢力の敵国はイスラエル（ユダヤ教）であったし、延々とパレスチナを巡る紛争が続いていたが、1978年のイラン革命は資本主義からイスラム支配への回帰をもたらし、同時に中東地域はイスラム教内の宗派対立が鮮明になった。穏健派のスンニ派が主流のサウジを中心とする親資本主義国家とイランを中心としイスラム原理主義を掲げたシーア派の覇権争いに発展した。

そして欧米（特に英米）による工作と武器援助で石油権益保護を目的とした中東支配に対し、イスラム原理主義を掲げ共産主義陣営からの支援を受けた、過激組織が次第にゲリラ戦で米国に戦いを挑むようになった。欧米によるイスラム圏内での搾取と強引なイスラエル建国によって、蹂躙されてきた歴史への反撃という意味合いが2001年の米国同時多発テロに発展したという見方が正しいと思う。

が、そのテロの根底にあるのは、明らかに共産主義での遊撃戦論（ゲリラ戦論）であり、行き過ぎた資本主義支配への修正であったような気がするんだ。戦後台頭した拝金主義は、時々で行き過ぎを修正しながら21世紀を迎えたわけだが、ベルリンの壁が崩壊しソ連を中心とする社会主義圏が崩れ去ってもなお、延々とゲリラ戦の発想は生き続けている。

故に宗教的な対立の構図はテロという過激な闘争によって利益至上主義・拝金主義の行き過ぎを修正しようとした事例と捉えることが出来ると思う。

リーマンショックはなぜ起こった？

リーマンショックの元凶になったのは、住宅バブルを背景に活発に行われた不動産債券流動化であって、各銀行は保有する債権を証券化し流動化することで、リスクをヘッジし新たな貸出資金を回収していた。2001年の同時多発テロ以降、ブッシュ（ジュニア）大統領は政策として住宅の個人所有を推進し、時を同じくしてITバブル崩壊の後処理のために時の神様と言われたグリーンスパンFRB議長によって大幅な利下げが断行された。

その後も各種の住宅政策を次々にブッシュ政権が示し、次第に住宅はバブル化し、不動産やリゾート開発へと波及していったが、それとともに住宅ローン（モーゲージ）や他の不動産貸付を新たな金融商品として提供する流れが生まれた。当時、個人向け住宅ローンでは優良貸出案件が飽和状態となり、大手銀行は新たな金融商品を模索していたが、その時モルガンスタンレーの金融担当者がグレードの異なった債権を集めて組成した証券を作れば、たとえ劣後するグレードの債権が返済不能になったとしても影響は限りなく限定的で、すべて破綻（返済不能）となったとしても、影響は軽微にとどまると考え、これを金融工学上で破綻確立を算出させ、その結果で債券格付けを行うというアイディアを発見した。

彼女は、当時の格付け規定にあった最上位であるAAA（トリプルA）でも、クリアしていることを数学的に格付け会社に示し、AAAを獲得すると従来のAAA債権の2倍の利回りで大々的に売り出すことに成功した。これが世に言うサブプライム証券である。

あらゆるグレードの債権を切り分けて（分割して）そこに各種の高利回りのサブプライムを切り分けで一つの商品を作り出すと・・・例えば50種類や100種類の債権を切り分けた格好にすれば、金利は高く設定できるけれど、リスクは限りなく低下するという盲点を突いたわけだ。これが住宅バブルという時代背景の波に乗り、大人気証券となって短期間に世界中の金融機関へと広がった。何せAAA債券であるから当然の結果と言える。

しかし行き過ぎた住宅バブルが陰りを見せ始めると、本来金融工学上では起こり得ないとされたサブプライムローンの急激な同時返済不能が起こり始めた。そして債権額に見合うことが決してない住宅を差し押さえることで、中古市場は瞬く間に積み上がって行った。気が付くと住宅バブルの崩壊によってさププライムどころかプライム債権も返済不能が出始めていて、世界中に流通した米国のモーゲージ証券は損失を特定出来ずに流動化を失ってししまった。

これが所謂サブプライムショックで、米国の大手住宅専門金融であるフレディマックやファニーメイは事実上破綻に追い込まれ、大手金融機関の少なからず打撃を受けたとされていた。そして2008年5月に香港の大手証券が莫大なサブプライム証券を一斉に売りに出して市場に危機が表面化し、夏までにすべてのサブプライム証券の流動化は完全に停止して紙切れと化した。

それでも株式市場の反応は遅く、2008年のダウの高値は同年7月という有様。しかし徐々にサブプライム証券の流動性の停止とともに、各銀行の保有残高は問題視されるようになると銀行間短期貸出金利（コール市場）の金利が暴騰し、資金の融通が止まった。これを契機に世界同時金融危機へと発展したのは言うまでもなく、株式をはじめとしてあらゆる債券やリース証券が暴落し、世界は未曾有の金融危機に飲み込まれた。

日本ではこれをリーマンショックと言い換えるが、日本は金融機関のサブプライム証券をほとんど保有していなかったにもかかわらず、FRBと米国政府が大手証券であるリーマンブラザースの破綻を決めたことで、株式市場が暴落し、当事国でないにもかかわらず最も経済的損失の大きな国の一つになったのだ。

この要因は明らかに神様グリーンスパン率いるFRBのITバブル崩壊処理のための金融緩和でありブッシュ政権の住宅バブル政策である。金融市場もエスカレートし資金の何十倍、何百倍のレバレッジでサブプライム証券や株式の購入に融資し、その物件を担保にさらにレバレッジを利かせた新規資金を借りる・・・。日本のバブル崩壊同様に米国でも不動産投資の過熱が他のリスク資産に波及した結果、金融システムが崩壊したという図式。明らかに、明確に「行き過ぎの修正」が起こったと言える。でもなぜなのだろうか？

日本の3.11の原因は？

最新技術の発展は、地震や津波の原因解明に大きな課題を現在投げかけている。技術の進歩は地球の内部構造の探査に大きな成果を上げつつあり、そうした調査結果によれば、地球構造の定説を覆すことになる事実が次々に解明されつつある。その最も衝撃的なものが、プレート・テクトニクス構造の否定だろう。

地球の中心核は金属製の物質であり、マントルとプレートにより構成された地殻が存在している。マントルは流動性を持っており、その上部の地殻は流動性を確保できるようにいくつかのパートに別れていて蓋をするように構成されている。つまりマントルの対流がプレートの動きを左右し境界でプレート同士が軋み合うことで地震が発生するというのがプレートテクトニクス理論であり、現実では定説としての地位を確立しているけれど、実証できた事例はないためにあくまでも仮設という位置づけである。

そもそもプレートテクトニクスの根拠は海溝の存在であると言われ、異なるプレートがマントル対流によって動き、軋み合いながら片方のプレートが一方のプレートの下側に沈み込むために海溝が出来たとされる。しかし最新の探査ではプレート下部の層の硬度が全く足りずにマントル対流の影響を吸収してしまい、プレートを動かせないということが分かりつつある。しかしプレートテクトニクス派はGPSを用いた精密計測によって、地面の移動を確認しているから有効であると反論した。

しかしGPS計測では海中の移動は計測できない。そのために他の要因（例えば地球自体の膨張や収縮）によるとする仮説は否定できていない。

現在、計測機器や方法の発達によって地震学は過渡期にあると思う。地震学者は地震発生のメカニズムをすべてプレートテクトニクスで説明しようとするが、古今東西地震発生をある程度の精度を持って予知できたことは、残念ながら一度もない。仮にそれが出来ない現状がある限り、従来の理論を疑い、新たな原因追及がなされるべきだと思うし、それが出来ないのなら地震学はほとんど役に立たないということになると同時に、いたずらに人々の恐怖心を植え付けるものでしかないと思う。

3.11の大地震と津波の発生メカニズムをプレートテクトニクスを根拠としたプレート移動に求め、プレート同士急激な軋み合いが溜まったエネルギーを開放し、地殻変動を引き起こすという事のみに求め理由付けをするという行為もまた。ある意味では行き過ぎであるかもしれない。と、同時に3.11をはじめとする大地震や世界各地で頻発する火山活動など、もっと言うと地球温暖化や寒冷化と行った環境変化でさえ原因になるような地球構造があるのかもしれない。近いうちに修正を求める事象や学説、調査結果が提示されるだろう。

現状と向き合えば・・・

ほとんど大きな危機感もなく、今の株価下落を従来の延長線上の感覚でしかとらえられないとするならば、「行き過ぎの修正」が起こったときに、大きな被害を被ることは、明らかだと思う。

つい15年前に、世界は未曾有の金融危機に見舞われて、資本主義の崩壊さえ覚悟したというのに、以来気が付けば拝金主義に回帰し、経済成長の名のもとに当時とは比較にならぬ大量の金融緩和によって支えられている世界経済。「行き過ぎの修正」という意味では新型コロナ禍が世界を襲ったけれど、輪をかけた金融緩和によって痛手を癒しつつある現状の世界経済ではあるけれど・・・。

それでも日本の株式は常に米国市場に劣後していると指摘される。日本は・・・米国が味わったことのない資産デフレをバブル崩壊以来味わい続けているのだ。資産デフレはひと度始まると、BSを年々食い尽くす。米国会計基準採用企業ならばいざ知らず、従来の会計ではそれさえも見ることは出来ない（含み益も見れないが・・・）。

感覚論でしかなくて申し訳ないが、今の米国経済の異常さは過去の行き過ぎた修正の事例を見ても、十分に感じられることだと思うけれど、これから起こる変化は、必ず過去の事例のような方法では解決できないだろう。また過去の事例のような経緯さえたどるとは限らない。

金融緩和の怖さは、バブルが崩壊したときにまざまざと感じられることではあるけれど、大抵の場合、企業成長は債務増大のことである。1％や2％の利上げなど大した影響はでないとされるが果たしてそうだろうか？

個人的には今の状況での最大の怖さは、膨れ上がった金融緩和による資金が、従来の感覚では全く捉えられないレベルであるということ。サブプライムから14年経って、当時とは全く比較にならないほどの膨大な資金が現在の社会や金融市場を支えているということ。そして裏を返すとその資金自体、どれほどの価値を持ちえるのだろう？という答えは、見出すことは出来ないのだと思う。

謙虚になると、「行き過ぎの修正」は必ず起こると思える。