ホルムズ・ショックで日本経済は壊滅！？

この週末、イラン情勢が大きく動くことはなかったように見えるけれど、着実に米国は自らの選択の過ちを拡大しつつあるんじゃないか？と思う。沖縄の海兵隊は現場海域に到着し、4月初めには米国本土からの空挺部隊を含む兵士が到着するということで、8000人とも9000人とも報道される米軍の上陸部隊が結集することになる。

米国は第三国を通じて15項目の停戦条件を提示したと言われ、イランは5条件を同様に返してきたとされている。けれども、トランプ大統領が言うような停戦協議はどうやら行われておらず、ただ双方が飲めないような要求を突きつけあっただけ。

トランプ大統領が言うような進展は全くないということだろう。だからこそ、上陸部隊を結集して圧力をかける必要があるのではないかな。けれども、これは圧力になるどころか、返ってイランを刺激するだけだと。現にイランはなおもイスラエルや、湾岸諸国への攻撃を継続している。

このままいけば、米国も打つ手がなくなって結局上陸作戦を断行せざるを得なくなる可能性が一段と高まっているし、僅かな戦力で9000万人の大国に上陸作戦なんかできるのか？って考えるのが常識なんじゃ？なので、そうしたとしても、現実にはホルムズ海峡沿岸のイラン基地のあるエリアとかカーグ島とか、そうした局地的なものになるしかないし、それも短期間でないといたずらに米兵の命を無駄にしかねないのは考えるまでもない。

他国の領土に軍事侵攻した挙句、自国の兵士の多くを死なせたとなったら、今の時代米国の世論は一気に反トランプに傾き、中間選挙で大敗を喫するだろう。そうなるとトランプ大統領の強引な政策に関する批判が高まるだろうし、エプ問題も再度浮上するだろう。イコール、トランプ大統領は実質的にジエンドとなると同時に米国自体が世界の信任を失うことになる。

さてそうなる可能性が一段と高まってきてる状況で、今後の世界経済は、マーケットはどうなるのか、個人的にいろいろと調べたりしたのだが、とにかく最悪に近い状況しか想像できなかった。中でも日本は、90％以上の原油調達をホルムズ海峡に依存する日本は、圧倒的かつダントツでやばい状況だと思わざるを得ない。

ひとつ前のブログで、フィナンシャルタイムの報道ベースで原油備蓄が通常使用量でどれだけ持つか？ということで計算して約60日分と書いたけど、この数字はかなりいい線だということが分かった。原油は燃料だけでなくあらゆる製品に使われているのは常識だけど、その大元がナフサであって、そもそもナフサの精製量や精製割合は決まってて、原油を輸入して国内精製しただけでは足りず、実態はホルムズ海峡から半分以上を輸入してる。

つまり、ホルムズ海峡が封鎖されて最も不足するのはナフサであって、これはおそらく現状のまま封鎖が続くと、4月いっぱいは持たない可能性が高い。もちろんこれは国家備蓄を全放出した場合なので、実質は現時点であと30日分、節約しても40日分くらいでなくなってしまうというまさに危機的状況に突入してる。ガソリンやLPG等の燃料は確かに100日分くらいはあるし節約すれば120日分くらいは賄える。けれども全部の原油を精製できた場合であって、現実的にはそんなことはできないわけで・・・。

そうした実態を計算したうえで原油備蓄は実質的には約60日～90日分と考えるのが妥当だという結論であって、248日分ありますという政府の発表は、備蓄法という法律上の計算であって実態は全く加味されていない数字だということ。それに全部使えないというのも常識だからね。

というわけでナフサが切れた瞬間に日本株は終わるということになる。いやもっと早くかな！？停戦すれば爆上げ？と思ってると痛い目に合うかも。本当の下落シーンはまだこれから始まるんだと思うけどね。