日米株式市場：騰ってるけど下げ要因温存か！？

でも今回の上昇劇をGPIFのリバランス買いがきっかけ、なんて知ったかぶりをするように書いたけれど、少なくとも6月20日までは信託銀行は売り越してるんで・・・。なので本当に先週、GPIFが買って来たかは、まだよく分からない。けど、少なくとも20日までは、強烈な海外勢の買いと強力な法人の自社株買いがあって日経平均が強かったことは確か。

イスラエルとイランの交戦、米国のイラン爆撃の間にも、海外勢と自社株買いはずっと継続してたってことだな。だから日経平均はメチャメチャ強かったってことになる。その上、先週にクジラ買いがあったとすれば、そりゃ日経平均は爆騰げ状態になるだろうし、売り方もギブアップして買い戻しに追い込まれるよなぁ・・・。

さてそれでも来週の日経平均が￥40,500以上で推移するようならば、せいぜい上限は￥41,000位じゃないかと思うんだけど。いつも書いてるように天井当てゲームをしても仕方ないけれど、でもザラ場の動き方によっては、勝負しなきゃ仕方ない状況になるんじゃないかってね。

それにしても、米国市場は本当にイケイケだなと。期待してるのは関税の悪影響よりも新税制（トランプ減税）とかなんだよなぁ・・・。債務上限とかもう全然見てないし。

米国債務の急増問題とか、商業用不動産の暴落懸念とか、嫌なことは見ないようにして、という相場付きはやはりマネーストックが増加してるからなんだろうなぁ・・・。

戦争好きのネタニヤフが大人しくしてるとは思えないし、イランだってこのままで何もしないというのはちょっと考えられないし。重要なのはトランプが戦争介入してしまったことだよね。これで普通の合衆国大統領にになってしまった感じがするし、トランプ自身の振る舞いもかなり独裁的になってきてる。そういうのは、あまり良いことじゃないしね。

軍事力で物事を解決したと思ってるのは非常に危険で、ある意味世界中にテロの種を撒き散らしたようなもの。宗教的な迫害の意味に受け盗られると厄介だってことを、もう少し考えないといけなかったんじゃないかな。

それと理由や状況はどうあれ、軍事力で他国の主権を蹂躙したことに変わりはないわけで、そんなことは許されないというのが、いまの各国共通の世界観だったはず。少なくともロシアやイスラエルを除いては、だけどね。米国だから何をしても許される、みたいな時代じゃない気がするけど。

最近のトランプ大統領のやり方には少々失望です。