新型コロナ変異!?緊急事態が起こりつつる?
- 2020.06.27
- トレード雑感
現在中国は新型コロナはほぼ収束に近い状態と公式に発表している。しかし、事実は大きく異なっているのは薄々気づいていると思うが、今の中国の最大の危機は北京での新型コロナ感染拡大である。
極めて確度の高い情報によれば、現在北京で流行している新型コロナは強毒型に変異したもので、なんとその致死率は10%にも及ぶということなのだ。現時点で把握できる情報は、北京での一般市民の感染者数が24,536人、そしてそのうち死者数が2,103人で、致死率は8.6%に及んでいる。
言うまでもなく中国は新型コロナに関しては現時点で最も対策が整い、臨床数も豊富で、有効といわれている薬の臨床試験も急速に行われているはずである。その中国であっても、今回の北京での流行はお手上げで効果がないということらしい。
もちろん現時点では現在北京で流行している新型コロナ新種に関する中国政府の正式なコメントは一切ない。しかし、すでにここ7日間以上、中国共産党最高幹部は、隠れてしまって行方が分からない。それに先立ち、李克強首相は共産党に辞表を提出し、「すでに中国の半数以上の世帯は破産状態で、いわんや国家も危機的な状況である」とコメントした。
いま、中国は無政府状態に等しい状況であって、共産党はほとんど機能していない。しかるに80年に一度といわれる中国西部の豪雨によって、中国国内の重慶を含めた数十の都市が被災し、1000万人をこえる被災者が出ているが、こうした事態でも人民解放軍の出動が行われていない。
さらに、今世界中のメディアが最も注目しているのは言うまでもなく世界最大の三峡ダムの決壊危機である。すでに三峡ダムは大きく歪んでいて崩壊の危機にあると指摘されていたが、中国政府はGOOGLE EARTHに掲載されている三峡ダムの衛星写真をアニメーションにすり替えで情報封鎖を始めた。
しかし各国はGPS計測によって三峡ダムが15m~30m動いていると報道していて、決壊寸前であるとコメントしたとたん、中国当局は抜き打ちで放水を始めてしまった。当然のことながら下流の町や村はすでに豪雨被害が出始めていたところに、突然放水による大水が襲いかかり、さらに多くの人々が被災している。
すでに中国は国家として完全に破産状態であるだけでなく、無政府状態になりつつあり、さらに現在危機的状況の三峡ダムが決壊となれば、中国は壊滅するだろう。
ちなみに、三峡ダムの決壊は下流の武漢、南京を飲み込み、そして河口の上海にも甚大な影響をもたらすとともに、被災者は2億人にたっすると推定されている。通常おびただしい量の土砂が都市を埋め尽くしたならば、都市機能の回復には数年を要すだろうし、その土砂は最終的には海に放出され海洋汚染となる。
その場合漁業は、生態系の変化によって計り知れない影響を受けかねないし、中国から大量の輸入をしている日本の損害は計り知れないほどになると思われる。
その最中で、中国北京での新型コロナ変異型の流行は、間違いなく新たな、そして最も危惧すべき脅威だろう。
米国では新型コロナの第二波がいよいよ勢いを増してきた。当然今後米国経済はさらに大きく制限せざるを得なくなる。同時に中国が上記のような状況で国家破綻寸前に追い込まれていて、さらに三峡ダムが決壊ともなれば、両国を貿易相手国として成り立っている日本経済は、完全に崩壊してしまうだろう。
こうした予測は、現時点では妄想に過ぎないと一笑されるかもしれないが、単なる妄想ではなくそれなりの事実を積み上げて導かれる予想である。これをしてブラックスワンというのであれば、それでもかまわないが、現実にそうなると現時点の買いポジションはすべて崩壊するわけで、少なくともそれを前提に準備しておくことが極めて重要なのではないか?と思う。
この週末に、久しぶりに様々な調査を行ってなんとか現在の地合いを把握しようとした。けれども、実体はそれどころの騒ぎではないと思い始めた。仮に新型コロナが変異してしまえば、現在臨床試験を行っているワクチンは無意味になりかねないし、強毒型流行はそれこそ恐怖のどん底に人々を叩きこむことになる。
このような状況下において、まだ株式市場は過剰流動性相場とばかりに上昇を続けるのか?と言われたら何も答えようがない。たった一言、それはナンセンスだからだ。個人的には一切の買いポジション、そして僅かなベンチャー投資以外はすべて引き上げるつもりであると同時に、今後もショートポジションで勝負するつもりになれた。
たとえ三峡ダムが決壊せずとも、李克強首相の言は信頼に値する。中国はもう完全に破綻していると考えるべきだ。そして米国では新型コロナ第二波が始まってしまったと考えるべき。
これがこの週末の結論であって、極論というまでもなく三峡ダムの決壊は、世界経済の崩壊を意味するだろう。
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